再エネ賦課金は「電気を買った分だけ」かかる
まず大前提として、
再エネ賦課金は次の式で決まります。
再エネ賦課金 ＝ 電力会社から購入した電気量 × 単価
つまり、
自分で発電して使った電気（自家消費）には、再エネ賦課金はかかりません。
ここが、自家消費の一番分かりやすいメリットです。
モデルケース：月400kWh使う一般家庭
ここでは、前回の記事と同じ条件で考えます。
- 月間電気使用量：400kWh
- 再エネ賦課金単価：3.5円／kWh（目安）
太陽光なしの場合
- 400kWh × 3.5円
＝ 1,400円／月
👉 これが毎月そのままかかります。
自家消費した場合、どれくらい減るのか
ケース①：月100kWhを自家消費できた場合
- 電力会社から買う電気：300kWh
- 再エネ賦課金
300kWh × 3.5円 ＝ 1,050円／月
👉 350円／月の削減
ケース②：月200kWhを自家消費できた場合
- 電力会社から買う電気：200kWh
- 再エネ賦課金
200kWh × 3.5円 ＝ 700円／月
👉 700円／月の削減
年間で見るとどうなるか
| 自家消費量 | 月の削減額 | 年間削減額 |
|---|---|---|
| 100kWh | 約350円 | 約4,200円 |
| 200kWh | 約700円 | 約8,400円 |
👉 再エネ賦課金「だけ」でこれだけ差が出ます。
👉 これは電気料金本体の削減とは別です。
再エネ賦課金削減は「副産物」だが無視できない
正直に言うと、
太陽光の主なメリットは
- 電気料金そのものの削減
- 電気代高騰リスクの回避
です。
再エネ賦課金の削減は
おまけのような存在ですが、
- 必ず毎月発生する
- 年々単価が上がる可能性がある
という点を考えると、
長期的には無視できない差になります。
自家消費を増やすほど効果は大きくなる
重要なのは、
「太陽光を載せるだけ」ではなく、
👉 どれだけ自家消費できるか
です。
自家消費率を高めると👇
- 電気料金が下がる
- 再エネ賦課金の負担が減る
- 電力会社への依存が減る
という効果が重なっていきます。
蓄電池があると再エネ賦課金削減はさらに進む
昼間に発電した電気を
夜に使えるようになると、
- 夜間の購入電力量が減る
- 再エネ賦課金の対象がさらに減る
という関係になります。
ただし、
蓄電池はコストも高いため、
すべての家庭に必要とは限りません。
ここも
「自分の家に合うかどうか」が重要です。
まとめ｜自家消費は“再エネ賦課金対策”としても有効
自家消費をすると、
- 電気代そのものが下がる
- 再エネ賦課金の負担も減る
という 二重の効果があります。
再エネ賦課金は
自分では止められませんが、
影響を小さくする選択はできます。
太陽光を検討する際は、
売電価格だけでなく、
「自家消費でどれだけ電気を買わずに済むか」
という視点を持つことが大切です。
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