「電気自動車を蓄電池として活用したい」

「太陽光発電の余った電気をEVに充電したい」

「停電時にはEVから自宅へ電気を供給したい」

そんな方に注目されているのが、**V2H（Vehicle to Home）**です。

そして令和8年度は、V2Hを導入する家庭にとって見逃せない補助制度がスタートしています。

国の令和7年度補正予算によるV2H充放電設備の補助金では、個人宅・マンションへのV2H設置について、機器代と工事費を合わせて最大130万円の補助を受けられる制度となっています。

今回は、令和8年度のV2H補助金について、

• 最大130万円の内訳
• どんな人が対象なのか
• 補助金の対象となるV2H
• EVや太陽光発電との関係
• 申請時の注意点
• V2Hを導入するメリット
• 自治体の補助金との併用

について、できるだけ分かりやすく解説します。

※本記事は2026年8月時点で公表されている情報をもとに作成しています。補助制度は予算の消化状況などによって変更・終了する場合があります。

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1．令和8年度のV2H補助金は最大130万円

まず、今回の補助制度で最も注目したいのが「最大130万円」という金額です。

国の令和7年度補正予算による「V2H充放電設備の導入補助金」では、個人宅・マンションにV2Hを設置する場合、

補助対象	補助率	上限額
V2H機器	1/2	最大75万円
設置工事費	1/1	最大55万円
合計	―	最大130万円

となっています。

つまり、

V2H本体 最大75万円＋工事費 最大55万円＝最大130万円

という仕組みです。

国は令和7年度補正予算として、V2H充放電設備・外部給電器に約55億円を確保しています。

今回の制度では、特に住宅へのV2H普及を促進するため、個人宅・マンションについてもV2H機器の補助上限額を公共施設等と同水準まで引き上げています。

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2．そもそもV2Hとは？

V2Hとは、

Vehicle to Home

の略称です。

簡単に説明すると、

「電気自動車（EV）を大きな蓄電池として利用するための設備」

です。

一般的な家庭用蓄電池は、

太陽光発電
↓
家庭用蓄電池
↓
住宅

という電気の流れになります。

一方、V2Hを設置すると、

太陽光発電
↓
V2H
↓
EV

という形でEVへ電気を充電できます。

さらにEVに貯めた電気を、

EV
↓
V2H
↓
住宅

という流れで家庭に戻すことも可能です。

つまりEVを「走る蓄電池」として活用できるわけです。

国の補助制度でも、V2HはEV・PHEVへの充電だけでなく、EV・PHEV・FCEVから施設へ電力を供給するための設備とされています。特に停電時の電力確保による「レジリエンス（災害対応力）」の向上が制度の大きな目的となっています。

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3．なぜV2Hに最大130万円も補助するの？

今回の補助金には、単純に「EVを普及させたい」という目的だけではありません。

大きなポイントは、

EVを非常時の電源として活用すること

です。

近年は地震や台風、大雨などによる大規模停電が発生するケースもあります。

停電すると、

• 冷蔵庫
• 照明
• Wi-Fi
• エアコン
• スマートフォンの充電
• IH・電子レンジ
• 医療機器

など、日常生活に必要な設備が使えなくなる可能性があります。

そこでEVに大量の電気を貯めておけば、V2Hを通して住宅へ電力を供給できます。

国も今回の補助制度について、災害時にEV等の外部給電機能を活用し、レジリエンスを高めることを目的としています。

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4．最大130万円の補助金を受けるには？

ここで注意したいのが、

「V2Hを設置すれば必ず130万円もらえる」わけではない

という点です。

補助金は、

V2H本体

「購入価格×1/2」が基本となり、上限75万円。

工事費

工事費については補助率1/1、つまり対象となる工事費を基準に最大55万円まで。

という仕組みです。

そのため、例えばV2H本体が100万円だった場合、

100万円×1/2＝50万円

となり、機器への補助は50万円です。

さらに対象となる工事費が40万円だった場合、

50万円＋40万円＝90万円

となります。

最大130万円は「上限額」であり、実際の補助額はV2H本体価格や対象工事費によって変わります。

また、補助対象となるV2Hは、次世代自動車振興センターが登録した対象機器である必要があります。

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5．V2Hならどんな機器でも補助対象になる？

ここも非常に重要です。

V2Hなら何でも補助対象になるわけではありません。

国の補助制度では、補助対象V2H充放電設備として登録された機器が対象です。

次世代自動車振興センターでは、現在の補助対象V2H充放電設備の一覧を公開しています。

そのため、V2Hを購入する前には、

「この製品は令和8年度の国の補助対象機器なのか？」

を必ず確認する必要があります。

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6．EVを持っていない場合でも補助金を使える？

ここも注意が必要です。

個人宅への設置については、今回の制度では、

EV等を保有している、または発注済みであること

が主な要件の一つとなっています。

つまり、

「とりあえずV2Hだけ設置して、将来的にEVを購入する」

という考え方では、補助対象にならない可能性があります。

V2H導入を検討する場合は、

EV・PHEVの購入計画＋V2H設置

をセットで考えることが重要です。

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7．太陽光発電＋V2Hの相性は非常に良い

V2Hを検討するなら、ぜひ一緒に考えたいのが太陽光発電です。

例えば昼間に太陽光発電で電気をつくった場合、

太陽光発電あり＋V2H

太陽光発電
↓
家庭で使用
↓
余った電気
↓
V2H
↓
EVへ充電

という使い方ができます。

そして夜になると、

EV
↓
V2H
↓
住宅

という形でEVの電気を家庭で利用できます。

つまり、

「昼間に太陽光でEVを充電し、夜にEVの電気を家庭で使う」

というエネルギーの循環が可能になります。

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8．家庭用蓄電池とV2Hはどちらがいい？

V2Hを検討するときによく比較されるのが家庭用蓄電池です。

両者には大きな違いがあります。

比較項目	家庭用蓄電池	V2H
電気を貯める場所	蓄電池	EV
容量	5～20kWh程度が中心	EVによって大容量
EVへの充電	不可	可能
EVから家庭への給電	不可	可能
停電対策	○	◎
太陽光との相性	◎	◎
EVが必要	不要	基本的に必要
車として利用	不可	可能

V2Hの最大の特徴は、

「蓄電池として使いながら、普段は車として使える」

ことです。

例えばEVのバッテリー容量が60kWhであれば、家庭用蓄電池と比較して非常に大きな電力量を持っています。

もちろんEVの全容量を家庭で利用できるとは限らず、車種やV2Hの仕様、設定などによって実際に利用できる容量は変わります。

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9．V2Hのメリットは「電気代削減」だけではない

V2Hというと、

「電気代が安くなる設備」

というイメージを持つ人もいるかもしれません。

しかし、V2Hのメリットはそれだけではありません。

① EVを蓄電池として利用できる

EVに貯めた電気を住宅で利用できます。

② 太陽光発電の自家消費率を高められる

太陽光の余剰電力をEVへ充電することで、売電するだけではなく自宅で利用する電気を増やせます。

③ 停電対策になる

停電時にEVから住宅へ電力を供給できます。

④ EV購入のメリットがさらに大きくなる

EVを「移動手段」だけではなく「家庭用蓄電池」として活用できます。

⑤ 家庭用蓄電池とは違う大容量の電源を確保できる

EVの大容量バッテリーを非常用電源として利用できる点は大きなメリットです。

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10．申請前に絶対に確認したい注意点

V2H補助金で最も注意したいのが、

「補助金の申請前に購入・工事を始めない」

ことです。

国の制度では、原則として、

① 補助金申請
↓
② 交付決定
↓
③ V2H発注・工事開始

という流れになります。

次世代自動車振興センターも、V2Hの発注前・工事施工開始前に申請する必要があると案内しています。交付決定前に発注や工事を開始すると、補助対象外になる可能性があります。

これは非常に重要です。

「先に業者と契約してしまった」

「補助金が出ると思って工事を始めてしまった」

ということにならないよう注意しましょう。

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11．令和8年度の申請期間は？

今回の国のV2H補助金は、令和8年7月17日から申請受付が開始されています。

補助金の予算には限りがあり、申請額が予算を超えた場合には、予定より早く受付が終了する可能性があります。

そのため、

「まだ期間があるから大丈夫」

と考えるのではなく、V2Hの導入を検討している場合は早めに準備することが重要です。

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12．補助金の申請から受け取りまでの流れ

基本的な流れは次のようになります。

STEP1　V2Hを選ぶ

補助対象機器の中から設置するV2Hを選びます。

STEP2　見積もりを取る

V2H本体、配線、分電盤、設置工事などの費用を確認します。

STEP3　補助金を申請

必要書類を準備して申請します。

STEP4　交付決定

審査を経て補助金の交付決定を受けます。

STEP5　V2Hの発注・工事

交付決定後に発注・工事を行います。

STEP6　工事完了・支払い

V2Hを設置し、費用の支払いを完了します。

STEP7　実績報告

工事完了後、実績報告を行います。

STEP8　補助金の交付

補助金額が確定し、指定口座へ振り込まれます。

国の制度では、交付決定後にV2Hの発注・工事を開始することが求められています。

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13．自治体の補助金もチェックしよう

さらに注目したいのが、

国＋自治体の補助金

です。

V2Hについては国の補助金だけでなく、自治体独自の補助制度が設けられている場合があります。

例えば東京都では、令和8年度も「戸建住宅におけるV2H普及促進事業」を実施しています。

東京都の制度では、都内の戸建住宅に新規に設置するV2Hを対象としており、国の補助金との関係を踏まえて助成額を計算できるシミュレーションも用意されています。

そのため、V2Hを設置するときは、

国の補助金だけを見るのではなく、「国＋都道府県＋市区町村」の3段階で確認する

ことがポイントです。

ただし、補助制度によっては同一設備への重複受給が認められない場合もあるため、必ず各制度の要件を確認してください。

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14．V2Hはこんな人におすすめ

令和8年度のV2H補助金を活用するなら、特に次のような方は検討する価値があります。

太陽光発電を設置している人

昼間の余剰電力をEVへ充電できます。

EV・PHEVを購入予定の人

EVを移動手段だけではなく蓄電池として活用できます。

停電対策を重視する人

EVを非常用電源として利用できます。

家庭用蓄電池を検討している人

EV＋V2Hという選択肢も比較できます。

FIT終了後の太陽光発電を有効活用したい人

卒FIT後は売電価格だけでなく、自家消費による電気代削減を考えることが重要になります。

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15．「V2H＝必ずお得」とは限らない

ここは非常に重要です。

最大130万円の補助金があるからといって、

「V2Hを設置すれば必ず得をする」

とは限りません。

V2Hには、

• 本体価格
• 設置工事費
• EV購入費
• メンテナンス
• EVバッテリーの劣化
• 電気料金プラン
• 太陽光発電の発電量
• EVの使用頻度

など、さまざまな要素が関係します。

特にEVをほとんど使わない家庭と、毎日EVを使用する家庭では、V2Hのメリットも変わってきます。

そのため、

「補助金がいくら出るか」だけではなく、「導入後にどのようにEVと太陽光を使うのか」まで考えることが重要です。

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16．令和8年度はV2H導入の大きなチャンス

令和8年度のV2H補助金は、

V2H本体：最大75万円

工事費：最大55万円

合計：最大130万円

という大きな補助制度です。

しかも今回の制度は、単純な省エネだけではなく、

「EVを家庭の蓄電池として活用し、災害時の電力確保につなげる」

という国のエネルギー政策とも関係しています。

今後EVの普及が進めば、

太陽光発電＋V2H＋EV

という家庭のエネルギーシステムは、今まで以上に重要になってくるでしょう。

特に、

「太陽光発電はあるけれど余った電気をどうするか悩んでいる」

「EVを購入する予定がある」

「家庭用蓄電池を検討している」

「災害時の停電対策をしたい」

という方は、V2Hを候補の一つとして検討してみる価値があります。

ただし、補助金には予算上限があり、受付が早期終了する可能性もあります。

また、補助金申請前の発注・工事開始は補助対象外となる可能性があるため、導入を検討する場合は必ず事前に制度の最新条件を確認しましょう。

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まとめ

令和8年度の国のV2H補助金をまとめると、以下のようになります。

項目	内容
制度	V2H充放電設備の導入補助金
財源	令和7年度補正予算
対象	個人・地方公共団体・法人等
個人宅・マンションの機器補助	1/2
機器補助上限	最大75万円
工事費補助	1/1
工事費上限	最大55万円
最大補助額	130万円
目的	EVの活用、災害時のレジリエンス向上など
重要事項	原則、交付決定前に発注・工事をしない
対象機器	国の補助対象として登録されたV2H
申請	次世代自動車振興センター

V2Hは単なる「EVの充電器」ではありません。

EVを大容量の蓄電池として活用し、太陽光発電の電気を貯め、夜間に家庭で使い、停電時には非常用電源として利用する。

これからの家庭のエネルギーを考えるうえで、非常に面白い設備です。

そして令和8年度は最大130万円という大きな補助金が用意されています。

V2Hを検討している方は、国の補助金だけでなく、お住まいの自治体の補助制度も合わせて確認してみましょう。

【V2H】補助金を使って電気自動車の充電設備をお得に設置