【2026年最新】リンナイ「ECO ONE」のDR実証実験が東京都で開始!給湯器が収益を生む時代へ

ガス

我が家でもそろそろエコキュートからハイブリット給湯器へ取替検討中でかれこれ数年経っていますがリンナイから新しい情報ありました。

2026年度から東京都では、リンナイのハイブリッド給湯器「ECO ONE(エコワン)」を活用したDR実証実験が開始されます。

この取り組みは、単なる給湯器の実証ではありません。

「家庭の給湯器が電力インフラの一部となり、新たな価値を生み出す時代」の始まりとも言える大きなプロジェクトです。


DR(デマンドレスポンス)とは?

DR(Demand Response)とは、

電気を使うタイミングを調整して、電力需給を安定させる仕組み

のことです。

例えば

  • 太陽光発電が大量に発電している昼間
  • 電気料金が安い時間帯
  • 再生可能エネルギーが余っている時間帯

に電気を積極的に使います。

逆に、

  • 真夏の夕方
  • 真冬の朝
  • 電力不足が予想される時間帯

には電力使用を抑えます。

これにより、

  • 電力会社
  • 利用者
  • 地球環境

すべてにメリットがあります。


なぜDRが重要になるのか?

日本では太陽光発電が急速に普及しています。

しかし、太陽光は

  • 晴れの日しか発電できない
  • 発電量が天候で変化する

という弱点があります。

そのため、

「電気を作る」だけではなく、

「電気を上手に使う」

ことが重要になっています。

そこで期待されているのがDRです。


ECO ONEとは?

ECO ONEは、

  • ガス給湯器
  • ヒートポンプ(エコキュートのような仕組み)

を組み合わせたハイブリッド給湯器です。

特徴

  • ガスの瞬発力
  • ヒートポンプの省エネ性能

両方を活かせるため、

一般的なガス給湯器よりもCO₂排出量が少なく、省エネ性能も高いのが特徴です。


東京都で始まるDR実証実験とは?

東京都では、

「家庭用アグリゲーションビジネス実装事業」

の一環として、

リンナイ・東京ガスなどが連携し、

ECO ONEを遠隔制御して電力需給を調整する実証実験を行います。

実証期間は

2026年度〜2027年度

が予定されています。


実証内容

今回の実証では、

各家庭に設置されたECO ONEを通信で制御し、

例えば

昼間に太陽光発電が余っている場合は

「今のうちにお湯を沸かす」

逆に、

夕方の電力需要ピーク時には

「ヒートポンプの運転を控える」

など、

家庭では意識しなくても最適なタイミングで給湯器が運転します。


DRreadyとは?

リンナイは以前から

DRready(ディーアールレディ)

という機能の開発を進めています。

DRreadyとは、

通信によって給湯器を遠隔制御できる状態のことです。

2025年にはエナリスと共同で実証を開始し、卸電力市場・容量市場・低圧リソースを活用した需給調整市場での可能性を検証してきました。今回の東京都での取り組みは、その実用化をさらに前進させるものです。


DRで利用者にはどんなメリットがある?

電気代の削減

安い時間帯に給湯できるため、

電気料金を抑えられる可能性があります。


ポイントや報酬がもらえる

東京都では、

DR実証に参加する家庭へ

  • ポイント付与
  • IoT機器導入補助
  • 対象設備への補助金上乗せ

などの支援制度が用意されています。


再エネを有効活用

昼間の余剰太陽光を利用できるため、

電力の有効活用につながります。


今後は給湯器も「電力リソース」の時代

これまでは

  • 太陽光
  • 蓄電池
  • EV(電気自動車)

がDRの中心でした。

しかし今後は

  • エコキュート
  • エネファーム
  • ECO ONE
  • 空調設備

など、

家庭内のさまざまな機器がDRに参加する時代になります。

つまり、

家庭そのものが「小さな発電所・調整所」として機能する未来が近づいています。


太陽光・蓄電池との相性は抜群

ECO ONE単体でも価値がありますが、

今後は

  • 太陽光発電
  • 家庭用蓄電池
  • EV
  • V2H

などと組み合わせることで、

さらに高い経済効果が期待されます。

AIによるエネルギーマネジメントが普及すれば、

「電気を買う」「売る」「貯める」「使う」を自動で最適化する住宅が一般的になるでしょう。


まとめ

東京都で始まるリンナイECO ONEのDR実証実験は、単なる給湯器の実証ではありません。

再生可能エネルギーを最大限に活用し、家庭の設備を電力システムの一部として活かす「分散型エネルギー社会」の実現に向けた重要な一歩です。

特にFIT終了後の太陽光発電所や家庭用蓄電池との連携が進めば、DRは住宅だけでなく、不動産オーナーや太陽光発電事業者にとっても新たな収益機会となる可能性があります。

これからは「どれだけ発電するか」だけではなく、「いつ電気を使い、どのように制御するか」が重要になる時代です。今後の住宅設備選びでは、**DR対応(DRready)**が新たな判断基準の一つになるでしょう。

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