電気自動車（EV）を購入されたお客様から、
「せっかくEVを購入したので、自宅でも有効活用したい」
「停電したときにもEVの電気を使えるようにしたい」
「V2Hを設置したいけれど、費用がどのくらいかかるの？」
というご相談をいただくことがあります。
実は、EVと一緒にV2Hを導入する場合、国の補助金を活用できる可能性があります。
2026年度は、住宅へのV2H導入を後押しする制度が拡充されており、個人宅ではV2H機器と設置工事を合わせて最大130万円の補助が設定されています。
今回は、2026年8月時点で利用できる国のV2H補助金について、EVを購入された方にも分かりやすく解説します。
V2Hとは？EVを「大きな蓄電池」として使える設備
V2Hとは「Vehicle to Home」の略で、EVに蓄えた電気を住宅へ供給するための設備です。
通常、EVは家庭のコンセントなどから電気を充電します。
V2Hを設置すると、
住宅 → V2H → EV
という充電だけでなく、
EV → V2H → 住宅
という電気の流れも可能になります。
つまり、EVを単なる「移動手段」ではなく、家庭で使える大容量の蓄電池として活用できるようになります。
V2Hは、電気料金の削減や太陽光発電との組み合わせだけでなく、停電時の非常用電源としても活用できます。
国もV2Hについて、EVを「動く蓄電池」として活用し、災害時の電力確保や電気料金の低減につなげる設備として導入を支援しています。
2026年はV2Hの補助金が拡充されています
2026年に利用できる「令和7年度補正予算」のV2H補助金では、住宅へのV2H設置をより促進するため、個人宅・マンションへの機器補助上限が75万円まで引き上げられました。
個人宅の場合の主な補助内容は以下のとおりです。
| 項目 | 補助内容 |
|---|---|
| V2H機器 | 購入費の1/2 |
| 機器の補助上限 | 75万円 |
| 設置工事 | 1/1以内 |
| 工事費の補助上限 | 55万円 |
| 最大補助額 | 130万円 |
つまり、条件を満たせば、
機器75万円＋工事55万円＝最大130万円
の補助を受けられる可能性があります。
ただし、「必ず130万円もらえる」という制度ではありません。
補助金は実際の購入価格や補助対象となる工事内容などをもとに算定され、機器については購入費の1/2が基本となります。
そのため、V2Hの価格や工事内容によって実際の補助額は変わります。
EVを購入した方はV2H補助金の対象になりやすい？
今回のように、
「すでにEVを購入した」
という方は、V2H補助金を検討するうえで重要なポイントを満たしています。
2026年度の制度では、個人宅にV2Hを設置する場合、EV等を保有または発注済みであることが主な要件となっています。
そのため、
「EVはもう注文した」
「納車待ちになっている」
「すでにEVに乗っている」
という方は、V2Hの補助金について一度確認してみることをおすすめします。
例えばV2Hの設置費用が150万円だったら？
例えば、V2Hの機器と工事にかかる費用が合計150万円だったとします。
仮に、
- V2H機器：100万円
- 設置工事：50万円
だった場合、機器部分については購入費の1/2が補助対象となるため、
100万円 × 1/2 ＝ 50万円
が一つの目安になります。
さらに工事費についても補助対象となる可能性があります。
ただし、実際の補助額は、対象機器として登録されているか、工事内容が補助対象となるか、申請内容が要件を満たしているかなどによって決まります。
そのため、
「V2Hはいくら補助金が出るのか？」だけではなく、「どのV2Hを選ぶのか」「どのような工事が必要なのか」まで含めて見積もりを確認することが重要です。
V2Hを設置すると何が便利？
① EVの電気を自宅で使える
EVに貯めた電気を住宅で使用できるため、EVをより有効に活用できます。
特に大容量バッテリーを搭載したEVの場合、家庭の電源として活用できるメリットは大きくなります。
② 停電時の非常用電源として活用できる
V2Hの大きなメリットの一つが、停電時の電源確保です。
台風や地震などで停電した場合でも、EVに残っている電力を住宅へ供給できます。
冷蔵庫や照明、通信機器など、停電時にも必要となる電化製品を使える可能性があります。
「EVを購入したけれど、普段は車としてしか使っていない」という方にとって、V2Hを導入することでEVの役割が大きく広がります。
太陽光発電があるご家庭にもおすすめ
すでに太陽光発電を設置しているご家庭では、EV・太陽光発電・V2Hを組み合わせることで、電気をより効率的に活用できます。
例えば、
昼間
↓
太陽光発電で電気をつくる
↓
家庭で使用
↓
余った電気をEVへ充電
そして、
夜間
↓
EVに貯めた電気を住宅で使用
という使い方が考えられます。
太陽光発電とEV、V2Hを組み合わせることで、家庭でつくった電気を「つくる・ためる・使う」というエネルギーの循環をつくることができます。
【V2H】EV・PHEVカーの充電設備のことならなんでもご相談
【重要】V2Hの補助金は「設置してから申請」ではありません
V2H補助金を利用する場合、ここは特に注意が必要です。
国のV2H補助金では、V2H設備の発注前、そして工事の施工開始前に交付申請を行うことが必要です。
さらに、交付決定後にV2Hの発注・工事開始という流れになります。
基本的な流れは、
① V2Hの設置相談
↓
② 現地調査・見積もり
↓
③ 補助金の交付申請
↓
④ 補助金の交付決定
↓
⑤ V2Hを発注
↓
⑥ 設置工事
↓
⑦ 工事費等の支払い
↓
⑧ 実績報告
↓
⑨ 補助金額の確定
↓
⑩ 補助金交付
という流れになります。
「先にV2Hを注文して、後から補助金を申請しよう」では間に合わない可能性があります。
V2Hの導入を検討している方は、できるだけ早めに販売店・施工店へ相談することをおすすめします。
2026年度のV2H補助金は現在受付中
2026年8月24日時点で、一般社団法人次世代自動車振興センターでは、令和7年度補正予算のV2H補助金について申請受付中と案内されています。
また、2026年8月21日にも「V2H充放電設備・外部給電器補助金の予算残高について」の案内が掲載されています。
補助金は予算額に達した場合、予定より早く受付が終了する場合があります。
そのため、
「補助金があるから、もう少し後で考えよう」
ではなく、V2Hを検討している方は早めに見積もり・申請準備を進めることが大切です。
補助金対象のV2Hなら何でもいいわけではありません
V2Hならすべての製品が補助対象になるわけではありません。
国の補助金では、補助対象として登録されたV2H充放電設備が対象となります。
そのため、見積もりを依頼する際には、
「このV2Hは補助金の対象機器ですか？」
と確認することが重要です。
また、V2Hはメーカーや機種によって、
- 充電・放電能力
- EVとの接続方式
- 停電時の動作
- 太陽光発電との連携
- 家庭内で使用できる電力
- 操作方法
- 保証内容
などが異なります。
単純に「一番安いV2H」を選ぶのではなく、お客様のEVやご自宅の電気設備に合った機種を選ぶことが大切です。
V2Hの設置には現地調査が重要です
V2Hは、購入して置くだけの設備ではありません。
住宅の分電盤や電気配線、V2Hを設置する場所、EVの駐車位置などを確認する必要があります。
例えば、
- 分電盤の位置
- V2H設置場所
- EVまでの距離
- 配線ルート
- 電気契約
- 太陽光発電の有無
- 既設の蓄電池
- EVの車種・型式
- 自宅の電気設備
などによって工事内容が変わります。
そのため、正確な見積もりを作るには、実際の設置場所を確認することが大切です。
EVを購入したら「V2H＋補助金」も一緒に検討しましょう
EVは走るためだけの車ではありません。
V2Hを組み合わせることで、
EV＝移動手段＋家庭の電源＋非常用電源
として活用することができます。
特に、
「EVを購入した」
「停電対策もしたい」
「太陽光発電を設置している」
「電気代を少しでも抑えたい」
「EVのバッテリーを有効活用したい」
という方には、V2Hは検討する価値のある設備です。
そして2026年度は、住宅向けV2H補助金が拡充されています。
個人宅の場合、V2H機器は購入費の1/2・最大75万円、工事費は最大55万円、合計最大130万円。
せっかくEVを購入するのであれば、V2Hの補助金制度も一緒に確認してみてはいかがでしょうか。
V2Hの設置・補助金についてお気軽にご相談ください
「自宅でもV2Hを使えるの？」
「我が家の場合、どれくらい補助金が使える？」
「どのV2Hを選べばいい？」
「EVと自宅の電気設備が対応しているか確認してほしい」
このようなご相談もお気軽にお問い合わせください。
当社では、お客様のEVやご自宅の電気設備、設置場所などを確認したうえで、V2Hの設置についてご提案いたします。
補助金を活用できる可能性がある場合は、補助金を考慮した導入費用についてもご案内します。
※補助金は予算や申請状況、対象機器、工事内容などによって利用できない場合があります。また、補助金の交付を保証するものではありません。最新の制度内容・受付状況については、一般社団法人次世代自動車振興センターの公表情報をご確認ください。
参考：一般社団法人 次世代自動車振興センター
2026年8月24日時点では、令和7年度補正予算によるV2H補助金の申請受付が行われています。予算残高によって早期終了となる可能性もあるため、V2Hを検討されている方は早めのご相談をおすすめします。
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